友人に教えてもらい購入。
これは画期的な書である。古代ギリシャ以来のこれまでの数学の歴史を踏まえ、難解になりがちなテーマを可能な限り平易かつ簡潔に論じている。変曲点かもしれない。
Amazonの書評にはこうある。
絶対数学の創始者にして東京工業大学名誉教授の黒川信重が書き溜めた、 瞠目すべき数学論の数々。 絶対数学の基礎を成す「零点原理」「一元体」「空間のゼータ」「絶対ガロア理論」などの数論から、「佐藤予想」「谷山予想」「ラングランズ予想」などの数学予想の行方までを論じ、 今世紀最大の難関「リーマン予想」への途を探る。
半分ぐらいまで読み進めた。
この内容を本当に理解するには、数学専攻でしっかり学んでもおそらく十分ではないほどの水準なのであるが（そして自分はもちろんとても理解できているとはいえない）が、それでも黒川先生の主張は論理的に明快に伝わってくる。
じっくり何度も想像を働かせながら読むに値する。
久しぶりに南の島にこの本をお供に出かけたいと思った。
ここ2か月、買収案件の事業DD（デューデリジェンス）のベンチャー企業のハンズオン成長支援できわめて忙しい。
国会図書館に通い膨大な資料を読み、ウェブで隈なく情報収集し、Excelで分析しPowerPoint資料を作成することにずっと追われている。
誰か若手を使おうにも、求められるスピードが速く、仮説構築検証サイクルを10倍のスピードで回しているので、いかに優秀なコンサルタントといえども、誰もついてこれないから、結局使えない。
しかも、自分が最も詳しい分野であり、かつ買収案件は秘匿性が極めて高いため、外部を使う訳にもいかないのだ。
したがって、必然的に自己完結の作業になる。
訳あって孤軍奮闘孤立無援である。
この無理がたたったのか、目に痛みが出てきて、一晩寝ても痛みがひかないようになってしまった。
そこで先日、家族のかかりつけの眼科医院の院長に診てもらった。
様々な検査をしてもらったが、視力も1.0と0.9（裸眼）、他にも何も異常はないとのこと。昔から乱視気味なのでそれは依然あるとは言われた。
何か薬は使っているかと聞かれたので、買ったばかりの目薬を見せた。
院長先生のひとこと。
「気休めだね」
がーん。
その目薬とはこれである。
宣伝文句は
「ロート史上、最もプレミアムな一滴」
「国内最多12種類の有効成分配合」
お値段はドラッグストア店頭で
1,500円
気休め・・・
1,500円
しかし気休め。
眼精疲労に効く目薬はないのだそうだ。
気休め・・・
やすもう。
ほんとに休まねば。
先日不動産テックについて書いた。不動産テックはフィンテックの一部だという人もいるし、単なる「スクレイピング」だと批判する人もいるが、それはあまり本質的ではなく、テクノロジーによってこれまでの不動産の常識を覆し、前提を変え、制約を外し、社会的なインパクトをもたらすことができるか否かが本質だと思う。
そのような不動産テックの一つが不動産クラウドファンディングだと考えている。
昨年末に不動産特定共同事業法が大幅改正され、事業者要件が大幅に緩和されたのみならず、クラウドファンディングの活用を想定した改正も盛り込まれたのは、民間の側で活用が進んだことがドライバーになっている。法規制はしばしば課題解決より実際の取組の成功に後押しされることがあるが、法改正が不動産クラウドファンディングのポテンシャルの高さを証明した形になっているともいえるだろう。
ここでは実例として1社紹介したい。
まずは、OwnersBookである。これは、個人が1万円から投資でき、対象となる不動産（住宅やオフィスビルなど）の（共同）オーナーとなることができるのみならず、クラウドファンディングの特徴である、参加者のコミュニティの一員となって情報交換できるという、クラウドファンディングのメリットをフルに生かしつつ、従来の「小口化」をさらに推し進めた商品である。
OwnersBookを運営しているのは、ロードスターキャピタル株式会社。2012年3月設立、岩野達志氏が社長を務め東京銀座に本社を置く、資本金13.32億円、従業員39名の若い企業だが、既に多くのプロジェクト実績を有する（件数、調達金額は調査中）。
ロードスターなど数社が実績えおあげているとは言っても、不動産クラウドファンディングは市場としてはまだ黎明期である。
先日のかぼちゃの馬車のような事件が起きることもなく、空家対策であれ空室対策であれ社会問題の解決に資するアプローチに育てなければならない。
毎度のことだが、学者やマスコミは評論している。
日本のどこでも起きる可能性がある、ブロック塀は危険、とかなんとか。
これも毎回のことだが、地震が発生してから「ここに断層が走っているんですね」とかいう。
さらには、「私が先日指摘したとおり」とまで言う学者もいる。
地震については学生時代の研究テーマであった。とは言っても地震の発生メカニズムそのものではなく、建物が地震波に対してどう応答し、どこまで地震に耐えられるのか、建物が損傷もしくは倒壊する確率を定量化する、というテーマであった。
東大地震研ともつきあいがあったが、その頃から一向に地震の研究は進んでいない。
結局のところ誰にも地震予知はできる状況には未だない。
毎年百億円オーダーの予算が地震関連に投じられているというのにである。
学者たちに言わせれば、「もっと観測網を充実させれば」ということらしい。確かにより多くのセンサーを設置すれば多くのデータはとれるし、地震についてより多くの情報が収集し分析できることは明らかである。しかし、である。分析できたところで何だというのか。自分たちの研究成果は出るかもしれないが、それが本来の目的ではない。地震被害を軽減できるのか（予知とまでいかなくとも）、が解決すべき課題なのである。もし予算が必要だというのなら、それが地震被害軽減にどうつながるのかを論理的定量的に示さなければならない。ある仮説があってそれを検証するためのアプローチと必要な作業（データ収集、分析など）を明らかにしていただきたい。
「今回の地震はこうでした」だけでは明らかに不足である。
スロースリップとか言ってるだけではだめなのである。
評論家はまったくいらない。
いまのプロジェクトの関係で、小規模不動産特定共同事業について調べてみた。
まず、不動産特定共同事業とは、ある不動産に関する事業（開発プロジェクトや建物の取得・賃借等）を、複数の者が共同で行なう事業のこと（法令にはとても堅苦しい言葉で書かれているので、不正確ではあるが判り易く書いてみた）。
国土交通省が一枚に「わかりやすく」まとめている（わかりにくい）。
http://www.cao.go.jp/consumer/iinkai/2017/252/doc/20170801_shiryou2_5.pdf
不動産特定共同事業法（不特法）というのが根拠法になっているのだが、この法律、これまで使い勝手が悪く（事業許可要件が厳しい）、あまり使われなかったということで悪評高き法律だったが、空き家の活用ニーズが高まる、不動産領域におけるインターネットの活用の広まりなど、社会状況が変化してきたことを反映して、2017年にやや大幅に改正されることになった。
この2017年改正のポイントの一つに、小規模不動産特定用同事業というのがある。
これについて国土交通省が「わかりやすい」（先ほどのPDF資料よりはわかりやすい）パンフレットを作った（いくらかけたのであろうか）。
https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2017/12/h29stock-biz1228-pamp.pdf
これは国土交通省がかなり「反省」し、さきほどの事業者要件をかなり緩和したものになっている一方で、できることがかなり限られている。
そもそも出資総額の上限が1億円になっているということで、これでは1軒家しか投資できない。
また、そもそも資本金1,000万円以上で、宅建業者でなければこの事業を手掛けられないし、手続にも手数料やらコンサル料など支払うとなると、この程度の事業で得られる利益に対してコスト（と手間）が見合うのかどうかも気になる。
今日にでも国土交通省に電話して聞いてみようと思う。
（先日別件で農林水産省に電話した時は意外にも丁寧だったので国土交通省にも期待したい）
まずその前に上記パンフレットのみならず、実務の手引というのも出ているので目を通しておかなければならない。
基礎編： https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2018/04/h29stock-biz1228-hb-basic.pdf
実務編： https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2018/05/h29stock-biz0330-hb-practical.pdf
けっこうなボリュームである。
なにやらフィンテックFintechに続きリアルテックReTechなる言葉が昨年あたりから言われ始めアドテック含め〇〇テックが氾濫している。
不動産という業界はITの活用、というよりデジタル化が遅れている領域と言われているが、大学の頃から建設CADをやり、建物や構造物の地震や風による振動とこれに伴う損傷を人工地震波をフーリエ変換で合成し確率論的に定量化する研究をやり、企業の研究でも制震アルゴリズムを開発し実験とコンピュータシミュレーションでやってきた、またPMLという指標を日本で始めて導入し建物の耐震信頼性を定量化した自分にとっては、何をいまさらという言葉ではある。
ただしIoTやブロックチェーンという新たな技術の商用化によって、可視化や効率化やデコンストラクションが広範に可能になったことは事実である。
昨年からそして今もAIやIoT、スマートフォンやスマートロックを活用した事業に関わっているので最先端の状況も把握しており、大手建設不動産ともつながりのある自分としては不動産テックの領域を引っ張る存在にならなければならない使命感を覚える。
どのテック領域もそうだが、デジタルとリアルの融合には既存old worldプレイヤーとnewな星たちを結びつけるところが難しくそこにこそ価値がある。まさに自分でなければできないポイントだ。
今週はまたも1泊のやや弾丸出張で博多に来ました。
地元で不動産コンサルタントを務める先輩の街を見る視点が新鮮です。
博多の人の生態と街づくりについて実際に街をくまなく歩きながら東京との違いを考えさせられました。
博多のひとたちは、きちんと信号待ちをします。
赤で渡ることはもとより、フライングすることもありません。
歩く速度もゆっくりです。
東京とは対照的です。
ふと、自分は日頃何を焦っているのだろうと思いました。
いつも何かに追われているような動き方をしているんだと。
「時間に追われる」といいますが、時間は決して誰かを追ったりはしません。
そう思うのは単なるたとえであり思い込みに過ぎません。
どうせならこちらが時間を追えばいいのかもしれません。裁量はこちらにあるのです。
決して自分のペースを他の誰にも何にも決めさせてはならない。それでは決していい結末は訪れない。
マイペースで。
服部卓四郎という人物。
先日の日本近現代史勉強会で実際どういう人物だったかあらためて識者からうかがったが、実に極めて「要領が良い」男であったことは確かであるようだ。
服部卓四郎についてはこれまで多くの研究者や歴史愛好家が書いているのであらためて解説する必要もないしできないのだが、たとえば以下のようなソースを参照されたい。
https://www.amazon.co.jp/二人の参謀―服部卓四郎と辻政信-芙蓉軍事記録リバイバル-高山-信武/dp/4829502347
ブログ投稿もいくつか：
http://kojioka.blogspot.com/2010/01/blog-post_200.html?m=1
http://kajikablog.jugem.jp/?eid=530495
その服部くんがGHQの仕事としてまとめたのがこれ。
https://www.amazon.co.jp/大東亜戦争全史-服部-卓四郎/dp/4562040882
読む意味は無いと思われ。
自分も仕事がらビジネスの世界、内資でも外資でも、或いは官僚の世界でも、単に目から鼻に抜ける知性を持っているだけでない、抜け目ない（英語ではshrewd）機を見るに敏で要領が途轍もなく良い人物を数々見てきているが、この服部くんに比肩する人物はいない。これからも会うことはないだろう。
彼の罪は極めて重い。文字通り万死に値するだろう。
しかしその能力（運も含む）には刮目せずにはいられない。
日頃から人間の能力の限界を考えているものとしては、研究対象にしなければならない。見習うという意味では勿論ない。
先週のThe Ecoomistの記事「いかにしてイエメンが地球上で最も悲惨な場所になったか～新たな湾岸戦争」のタイトルが目を引き読んでみた。
How Yemen became the most wretched place on earth - The new Gulf war
日本人のほとんどにはこれがどこまで「悲惨」なことか想像すらできないだろう。
自分にも想像できない。
政治も行政も安全保障も教育も医療も食事ですらシステムとして破綻している。
先日の脆弱国家リストでも最下位の一角。
国連はこういう状況こそ使命を発揮せねばならない。
国連がいま具体的に何をしているか調べてみよう。
