コンサルタント=ピアニスト=ランナーはきょうも語る

現役経営コンサル兼ピアニストがランニングと仕事術とピアノと英語とかについて語ります

抽象代数学は訳あってわかりにくい

黒川先生の提唱する絶対数学を理解するには、前提として群、環、体といった代数学の基本概念を理解することが必須である。

抽象代数学 - Wikipedia

モノイド、イデアル、保形形式といったこれまた耳慣れない(というか普通聞く機会もない)用語がならぶ。

群論の入門書はいくつか読んでいるものの、どうしてもイメージし難いので、きっとGoogle先生なら答を持っているだろうと思い、そもそもたとえば群論は何の目的にあるのか、「群論 目的」で検索してみた。

すると、よい解説に出会った。

blog.visvirial.com

このページの末尾、注7に、とても重要なことが書かれている。

端的に言うと、「抽象的なのは抽象的であることを意図しているからである」ということである。

身も蓋もない言い方のように聞こえるがそれは違う。

数学とは、構造を解き明かす概念なのである。数というもの(たとえば我々が普段使うう自然数)はあくまでも記号であり、それ自体すでに抽象化・一般化されているものなのである。

そして、ある特定の前提のもとで成り立っているものが、前提を変えたらどうなるのかなど他の場合に成立するか否か、成立するとしたらその条件は何なのか、成立する場合の全体とはどのような形をしているのか、などを厳密に論理的に解明していく学問なのである。

したがって、「これは何に使えるのか」という、具体的な実際的な応用を問う質問自体が成立しない。あるときに使えても他の場合に使えないのであれば応用は限定されている。N=1のときに成立してもN=2以上で成立しないのであればN=2、N=3・・・の場合にはどうなるかをあらためて考えなければならず、Nは無限に存在するので決して一般化できない、つまり構造がわからない。

また自然数上で成立しても0と負の整数の場合に成立するのか、有理数ではどうなのか、無理数ではどうなのか、という疑問も当然発生する。

2次元で成立しても3次元で成立するとは限らない。数学者はこういうのが嫌いである。一般的にn次元の場合にどうなるか説明できないと気が済まない。

数学が向かう方向は応用ではない。より一般的な構造の解明なのである。

そうはいっても具体的なイメージがないと概念を理解しにくいのも確かである。

世の中の様々な対象が群論で説明できることを知るとより身近に感じられるのではないだろうか。

たとえばあみだくじの仕組である。

あるいはルービックキューブの解法である。

ルービックキューブ3x3)を群論で説明した資料があった(東邦大の卒論)。これは面白い。

http://www.lab2.toho-u.ac.jp/sci/is/shirayanagi/2015/mizuno.pdf

本番で真価を発揮するには

ビジネスで古参の役員など錚々たる面々の前でプレゼンする、学会でその道の先達、専門家たちの前で研究成果を発表する、コンサートやコンクールで耳の肥えた聴衆や審査員の前で演奏する。

いずれも緊張を強いられ、恐怖に苛まれ、声がうわずって何を言っているのかわからなくなったり、演奏であればミスがミスを呼んだり崩壊したりしかねない状況である。

自分は学会でもビジネスでもあまり「あがる」という経験がない。

英語でも日本語でもである。

しかしピアノは違う。崩壊や大事故はないものの、練習とは、また直前のゲネプロとはほど遠い不本意な演奏になったことは少なからずある。

なぜプレゼンではできてピアノ演奏だと実力が発揮できないのか。

その理由にやっと気づいた。

ピアノ演奏は一度ミスしたら取り返せないという思い込み、リカバリーできないという思い込みに過ぎなかったのだ。

音楽は流れがとても重要だから、リカバリーといっても弾き直すということではない。

ミスに動揺しないということ、引きずらないということである。

一度ミスをしても前に進む。進めるのだ。

そう考え方を変えるだけ。

というより、自ら課した不要なルールを撤廃するだけなのだ。

かつての自分にはそんなルールはなかった。

しかしピアノを再開してコンクールに出るようになってから勝手にそのようなルールを作り遵守を命じてきたようである。

はい解決。

GEがダウ平均から外される

米国経済の変化を示す象徴的な出来事が先日あった。

money.cnn.com

ヘッドラインは、「GEがダウから追い出される」である。

ぼくは2009年までGEのヘルスケア事業に幹部として(当時General Manager)として勤務していたこともあり、GEの戦略には常に注視していたのだが、当時から次の成長の柱を探す動きは大きく、成長率が低迷するヘルスケアにもかなりプレッシャーがかかっていた(そして自分にも)。

メディア、プラスチック事業、金融などを次々に売却する一方で、最近ではソフト事業を買収しIoTに注力するなどの方針を打ち出していたが、株価の低迷を克服することが出来ない状況で、創業以来の事業である照明も苦境に陥っている。

GEに代わってダウ平均30種に採用されたのは、調剤薬局大手のWalgreenである。

GEの時価総額は1,130億ドル(約12.4兆円)、Walgreenの時価総額は670億ドル(約7.4兆円)と、時価総額でみればGEの方がはるかに大きいのであるが、先の記事によると「GEはもはや米国経済の代表的な事業構成ではない」ということである。

ダウ平均30種の入れ替えがあったのは、2015年にAppleAT&Tに取って代わって以来である。

次に取って代わられるのはIBMかもしれない。

絶対数学学習開始!

昨日ご報告申し上げた黒川先生の新著(と言っても昨年)だが、あまりに哲学的抽象的なので、入門たるべきものを探して仕事のついでに国会図書館で探索。

あった!

代数学の全12回連載シリーズ!

2015年4月から2016年3月まで、雑誌「現代数学」(月間)に1年間にわたって連載された力作です。

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全回複写完了!

まずは第一回「現代数学に至る道」です。

数学史上最大の難問とされるリーマン予想フェルマー予想リーマン予想に比べると難しいとはいえども難しさの次元が違うらしいです。黒川先生によると)、そしてリーマン予想とならび新たな難問であるラングランズ予想などに関して頭出ししています。

この回は数式がほとんど出てきませんが、次回以降は数式のオンパレードです。

 

明日から読もうっと。。

 

【読書メモ】絶対数学とはなにか

友人に教えてもらい購入。

これは画期的な書である。古代ギリシャ以来のこれまでの数学の歴史を踏まえ、難解になりがちなテーマを可能な限り平易かつ簡潔に論じている。変曲点かもしれない。

 

Amazonの書評にはこうある。

絶対数学創始者にして東京工業大学名誉教授の黒川信重が書き溜めた、 瞠目すべき数学論の数々。 絶対数学の基礎を成す「零点原理」「一元体」「空間のゼータ」「絶対ガロア理論」などの数論から、「佐藤予想」「谷山予想」「ラングランズ予想」などの数学予想の行方までを論じ、 今世紀最大の難関「リーマン予想」への途を探る。

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半分ぐらいまで読み進めた。

この内容を本当に理解するには、数学専攻でしっかり学んでもおそらく十分ではないほどの水準なのであるが(そして自分はもちろんとても理解できているとはいえない)が、それでも黒川先生の主張は論理的に明快に伝わってくる。

じっくり何度も想像を働かせながら読むに値する。

久しぶりに南の島にこの本をお供に出かけたいと思った。

眼精疲労に目薬は効かない

ここ2か月、買収案件の事業DD(デューデリジェンス)のベンチャー企業のハンズオン成長支援できわめて忙しい。

国会図書館に通い膨大な資料を読み、ウェブで隈なく情報収集し、Excelで分析しPowerPoint資料を作成することにずっと追われている。

誰か若手を使おうにも、求められるスピードが速く、仮説構築検証サイクルを10倍のスピードで回しているので、いかに優秀なコンサルタントといえども、誰もついてこれないから、結局使えない。

しかも、自分が最も詳しい分野であり、かつ買収案件は秘匿性が極めて高いため、外部を使う訳にもいかないのだ。

したがって、必然的に自己完結の作業になる。

訳あって孤軍奮闘孤立無援である。

この無理がたたったのか、目に痛みが出てきて、一晩寝ても痛みがひかないようになってしまった。

そこで先日、家族のかかりつけの眼科医院の院長に診てもらった。

様々な検査をしてもらったが、視力も1.0と0.9(裸眼)、他にも何も異常はないとのこと。昔から乱視気味なのでそれは依然あるとは言われた。

何か薬は使っているかと聞かれたので、買ったばかりの目薬を見せた。

院長先生のひとこと。

 

「気休めだね」

 

がーん。

その目薬とはこれである。

jp.rohto.com

宣伝文句は

ロート史上、最もプレミアムな一滴」

国内最多12種類の有効成分配合

 

お値段はドラッグストア店頭で

1,500円

 

気休め・・・

 

1,500円

 

しかし気休め。

 

眼精疲労に効く目薬はないのだそうだ。

 

気休め・・・

 

やすもう。

ほんとに休まねば。

不動産クラウドファンディング

先日不動産テックについて書いた。不動産テックはフィンテックの一部だという人もいるし、単なる「スクレイピング」だと批判する人もいるが、それはあまり本質的ではなく、テクノロジーによってこれまでの不動産の常識を覆し、前提を変え、制約を外し、社会的なインパクトをもたらすことができるか否かが本質だと思う。

そのような不動産テックの一つが不動産クラウドファンディングだと考えている。

昨年末に不動産特定共同事業法が大幅改正され、事業者要件が大幅に緩和されたのみならず、クラウドファンディングの活用を想定した改正も盛り込まれたのは、民間の側で活用が進んだことがドライバーになっている。法規制はしばしば課題解決より実際の取組の成功に後押しされることがあるが、法改正が不動産クラウドファンディングのポテンシャルの高さを証明した形になっているともいえるだろう。

 

ここでは実例として1社紹介したい。

まずは、OwnersBookである。これは、個人が1万円から投資でき、対象となる不動産(住宅やオフィスビルなど)の(共同)オーナーとなることができるのみならず、クラウドファンディングの特徴である、参加者のコミュニティの一員となって情報交換できるという、クラウドファンディングのメリットをフルに生かしつつ、従来の「小口化」をさらに推し進めた商品である。

www.ownersbook.jp

OwnersBookを運営しているのは、ロードスターキャピタル株式会社。2012年3月設立、岩野達志氏が社長を務め東京銀座に本社を置く、資本金13.32億円、従業員39名の若い企業だが、既に多くのプロジェクト実績を有する(件数、調達金額は調査中)。

 

ロードスターなど数社が実績えおあげているとは言っても、不動産クラウドファンディングは市場としてはまだ黎明期である。

先日のかぼちゃの馬車のような事件が起きることもなく、空家対策であれ空室対策であれ社会問題の解決に資するアプローチに育てなければならない。

 

評論家はいらない

昨日朝の大阪北部を震源とする地震

毎度のことだが、学者やマスコミは評論している。

日本のどこでも起きる可能性がある、ブロック塀は危険、とかなんとか。

これも毎回のことだが、地震が発生してから「ここに断層が走っているんですね」とかいう。

さらには、「私が先日指摘したとおり」とまで言う学者もいる。

地震については学生時代の研究テーマであった。とは言っても地震の発生メカニズムそのものではなく、建物が地震波に対してどう応答し、どこまで地震に耐えられるのか、建物が損傷もしくは倒壊する確率を定量化する、というテーマであった。

東大地震研ともつきあいがあったが、その頃から一向に地震の研究は進んでいない。

結局のところ誰にも地震予知はできる状況には未だない。

毎年百億円オーダーの予算が地震関連に投じられているというのにである。

学者たちに言わせれば、「もっと観測網を充実させれば」ということらしい。確かにより多くのセンサーを設置すれば多くのデータはとれるし、地震についてより多くの情報が収集し分析できることは明らかである。しかし、である。分析できたところで何だというのか。自分たちの研究成果は出るかもしれないが、それが本来の目的ではない。地震被害を軽減できるのか(予知とまでいかなくとも)、が解決すべき課題なのである。もし予算が必要だというのなら、それが地震被害軽減にどうつながるのかを論理的定量的に示さなければならない。ある仮説があってそれを検証するためのアプローチと必要な作業(データ収集、分析など)を明らかにしていただきたい。

「今回の地震はこうでした」だけでは明らかに不足である。

スロースリップとか言ってるだけではだめなのである。

評論家はまったくいらない。

小規模不動産特定共同事業は普及するのか

いまのプロジェクトの関係で、小規模不動産特定共同事業について調べてみた。

まず、不動産特定共同事業とは、ある不動産に関する事業(開発プロジェクトや建物の取得・賃借等)を、複数の者が共同で行なう事業のこと(法令にはとても堅苦しい言葉で書かれているので、不正確ではあるが判り易く書いてみた)。

国土交通省が一枚に「わかりやすく」まとめている(わかりにくい)。

http://www.cao.go.jp/consumer/iinkai/2017/252/doc/20170801_shiryou2_5.pdf

不動産特定共同事業法(不特法)というのが根拠法になっているのだが、この法律、これまで使い勝手が悪く(事業許可要件が厳しい)、あまり使われなかったということで悪評高き法律だったが、空き家の活用ニーズが高まる、不動産領域におけるインターネットの活用の広まりなど、社会状況が変化してきたことを反映して、2017年にやや大幅に改正されることになった。

この2017年改正のポイントの一つに、小規模不動産特定用同事業というのがある。

これについて国土交通省が「わかりやすい」(先ほどのPDF資料よりはわかりやすい)パンフレットを作った(いくらかけたのであろうか)。

https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2017/12/h29stock-biz1228-pamp.pdf

これは国土交通省がかなり「反省」し、さきほどの事業者要件をかなり緩和したものになっている一方で、できることがかなり限られている。

そもそも出資総額の上限が1億円になっているということで、これでは1軒家しか投資できない。

また、そもそも資本金1,000万円以上で、宅建業者でなければこの事業を手掛けられないし、手続にも手数料やらコンサル料など支払うとなると、この程度の事業で得られる利益に対してコスト(と手間)が見合うのかどうかも気になる。

今日にでも国土交通省に電話して聞いてみようと思う。

(先日別件で農林水産省に電話した時は意外にも丁寧だったので国土交通省にも期待したい)

 

まずその前に上記パンフレットのみならず、実務の手引というのも出ているので目を通しておかなければならない。

基礎編: https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2018/04/h29stock-biz1228-hb-basic.pdf

実務編: https://www.vmi.co.jp/jpn/news/2018/05/h29stock-biz0330-hb-practical.pdf

けっこうなボリュームである。

孤軍奮闘孤立無援

一流の職人でチームは組めない。

わが社がめざしているのはドリームチームだが、いざ自分が業務を担当してしまうとプロである以上クライアントの期待に全力で応えねばならず、全力である以上他のメンバーを助ける余裕はない。

他のプロからしても同じこと。自分の仕事は自分にしかできない。助けることはできない。

ポジティブに孤軍奮闘。

ポジティブに孤立無援。

チームにはならない。なり得ない。